基板実装や回路設計にかんするあれこれ

超かんたん操作の振動測定器

㈱ＤＥＥＤから販売予定の手腕振動測定器TVHP-001は、
さまざまな振動工具使用環境における振動障害予防を目的として開発設計された
測定器で、
従来の振動計測器のように多機能でややこしく高価というものではなく、手腕振
動に特化したため
操作はシンプルで覚えやすく、価格も多機能のそれよりは安価で抑えられている
ようなニュアンスを受ける。

振動工具管理責任者用　簡易型手腕・周波
数補正振動加速度実効値測定器　TVHP-001 <http://www.deednet.com/>

OEM 形態の多様化と用法

歴史としてコンピュータ製造業者Aに限らず、各種の機器を製造する者が差別化
戦略や販売戦略として「OEM」への転換を業者Bに促す方法が次第に広まってゆ
く。ほんの一例であるが、ソニーでは1980年代前半に3.5インチフロッピーディ
スクドライブを搭載したワードプロセッサを発売したが、フロッピーディスク
ドライブそのものの普及や販売戦略として製造業者BへOEMとなるように働きかけ
ており、この時「OEM供給」や「OEMビジネス」と言う表現が用いられている
[7]。元来造語である言葉「OEM」は業者Bを表すものであったがデ・ファクトの
用語であるがゆえに製造者、委託製造者、販売者、消費者のそれぞれの立場か
ら「OEM」の解釈や用法が用語としても変化してゆく。

1980年代後半頃からコンピュータ製造業者C（以下「業者C」）に製造委託し販売
業者D（以下「業者D」）が自社のブランドとする商品やその手法や両業者など
も含めて用法としてOEM化、OEMをするOEM製品、OEM供給、OEM元やOEM先など多様
化して用いられる。また「OEM」の「E」は「Equipment」と言われる装置や比
較的大きな機器や機械を表すが「Equipment」と呼ぶに該当しないと考えられる
機器、製品や商品分野にまで渡って幅広く用法や用語として定着してゆく。例
えば自動車業界や市場においてOEM元やOEM先が用いられるが、完成した自動車を
装置や機器と呼べるかは議論の分かれるところであろう。

尚、製造元の企業をOEM元、供給先の企業をOEM先と呼ぶことが多いが逆に製造の
委託元の企業をOEM元、委託先の企業をOEM先と呼ぶ場合もあり、注意が必要で
ある。一方、日本においては一般的に用いられないがOriginal design
manufacturer（ODM）の用語が有る。これは業者Cは設計から製造まで行い業者D
に提供することを主な業態とする場合やまたは業者Dが設計段階から全面的に業
者Cに依存してその製品を購入し販売する場合は、業者CをOriginal design
manufacturer（ODM）と呼んでいる。例えば、台湾の多くの半導体ファウンダリ
や半導体受託製造会社は「OEM元」と呼ぶより「ODM」と呼ぶべきであろう。特
に国際市場で仕事をするビジネスパーソンはOEMやODMの峻別した理解や用法とす
ることが必要である。近年では相互供給・OEM元とOEM先の逆転などの他、他社
から供給を受けたOEM製品を他社ブランドで販売するためにさらにOEM供給する
「二段 OEM」とでもいうべき製品も見られる様になっている。

！タグ！OEM ODM EMS 回路設計製造委託一貫生産実装

OEM 歴史

1950年代にIBM社で造られた造語とされ、1960年代後半からDEC社の制御用ミニコ
ンピュータの販売対象の業界の定義として米国でOEM と言う言葉を渡米して新し
く知り次第に使われ始めたのが日本では最初と考えられる。
米国のコンピューターや電子部品業界から使われ始めたが例として汎用性のある
コンピュータをコンピュータ製造業者A（以下「業者A」）から購入した別のコ
ンピュータ製造業者B（以下「業者B」）がそこで独自の技術的（ハードウェアや
ソフトウェアなど）価値を付け加え独特のまたは特定（汎用の反対の意味）の
機能を持つ製品に造り上げ、業者Bは付加価値再販業者（VAR、Value Added
Reseller）としてその製品を市場に出した製造者を指した。この様に文字通り、
「オリジナリティーや独創性のある製品化（装置化）を行う製造者（業者B）」
として言葉OEMは使われた経緯がある。この時代の「OEM」は文字通り「製造者」
を意味し業者Aと業者Bの間に資本関係や委託製造、販売提携などの契約などは
なくあくまで両者の別個の企業行動であった。
OEMが造語として造られた1960年代頃には既にメインフレームや小型のコン
ピュータによる事務、会計や給与などいわゆる事務に関する処理は広く行われ
ていた。一方、制御、計測、生産管理などいわゆる第二次産業の生産現場や研究
現場では多くの機器や機械を用いて行われていたがこれらを統合的に結合した
ものではなかった。PDP-8に代表されるミニコンピュータの登場によってこれら
を有機的に結びつけた装置やシステムを業者B自身が独自に学習し従来の技法
や技術を生かした「Original Equipment」と言われる「独自性を持った装置・シ
ステム」を差別化戦略として行えるようになった。

*ターンキーシステム*

この頃以降、OEMから更に発展しターンキーシステム（英語：Turnkey system）
と呼ばれる装置、生産設備やシステムなど全て一式で製造しそれを顧客に販売・
設置する形態も現れた。顧客側である生産・研究設備などの買い手はその設備
の構築には全く係わらず完成した段階でその設備の稼働を単に電源を入れるキー
を廻すだけで稼働を開始できる設備・システム、いわゆる「ターンキーシステ
ム」を製造する者も現れ買い手は自社の製品を製造する設備をシステム製造業者
に全面的に任せた方式の始まりでもあった。すなわち、 OEMが業者 Bの立場から
顧客の設備稼働直前まで一式を請け負うシステムの手法へと変化していった。例
えば、食品製造業者がコンピュータ化された生産設備を全てコンピュータ関係
の業者に任せできあがった食品生産システムなどはターンキーシステムと呼ばれ
る。また病院の全コンピュータ化業務システムなどもこれに該当するものが多い。

！タグ！回路設計　SMT　COB　ODM　OEM　EMS　業務委託

OEM 概要

OEMは家電や自動車メーカーなど様々な業種で利用されている。
OEMを行う理由は市場の時期により大きく3つに分けて見ることができる。これら
各時期への対応として企業がそれぞれの時期に採用するビジネス手法とされる
が、多くの場合に各時期にわたりOEMを手法として採用するのが有効ともいわれ
る。　

・市場が立ち上がる時期。製造の技術やラインを持たない企業にとって、自社製
造を開始するまでの期間OEM供給を受ける事で他社との市場投入の差を埋めるこ
とができる。
・市場が成長期を迎えた段階。自社生産が追いつかない時に他社に委託する。
・市場が衰退する時期。自社生産から撤退し低コストで市場への製品供給が可能
となる。

また、中小企業など営業力の弱い企業においてはOEM先の営業力を活用できるメ
リットもある。販売ブランドが流通業の場合はプライベートブランド（PB）と
呼ばれることが多い。

OEM

OEM（オーイーエム）とはOriginal Equipment Manufacturer（オリジナルエク
イップメントマニュファクチュアラー）の略で他社ブランドの製品を製造する
こと、またはその企業である[1]。日本では「相手先ブランド名製造」、「納入
先商標による受託製造」、などと訳される。

英語のoriginal equipment manufacturerは元来単に自社製品を製造する事業者
を意味するものであるが、英語圏においてもOEMが他社ブランド製品の製造ない
しは他社製品の自社ブランドでの販売を行う企業という意味も持つ[2]。また、
日本語または日本では元来の「OEM」の意味合いに加えて「OEM契約」、「OEM生
産」や「OEM販売」など「OEM○○」と様々な言葉や用語として定着している。
「Original Equipment Manufacturing」の略であると解して「他社ブランドの製
品を製造すること」とされる事も多いが、「OEM」そのものの意味合いとその後
これから派生した「OEM○○」には意味合いの変化も見られる。

OEM

EMS 分類

その形態は、受託する業務内容によって以下の2つに大別できる。

設計は発注元が行い、生産のみを受託する：OEM
設計も含めて受託する：ODM（original design manufacturer）

EMSを行う企業には、EMS専業の他に、EMSとして受託生産を行いながら同様の技
術を用いて自社の独自ブランドによって広く外販する企業もあり、逆に、EMS
を受託生産するより部品レベルでは発注することが多い大手電気メーカーなど
も、他社の生産を請け負うことが日常的に行われているため、 EMS企業という
分類には曖昧な部分がある。

OEM

PLCC 種類

・QFJ20 (PLCC20) - (10-0-10-0)
・QFJ32 (PLCC32) - (7-9-7-9)
・QFJ52 (PLCC52) - (13-13-13-13)
・QFJ68 (PLCC68) - (17-17-17-17)
・QFJ84 (PLCC84) - (21-21-21-21)

PLCC　特徴

・専用ソケットを使えば、部品交換が比較的簡単に行なえる。
・専用ソケットを使わずに基板に直接ハンダ付けすることもあり、その場合でもソケット有りと無しとで同じ配線パターンで済ませられる。
・表面実装のためプリント基板の配線が比較的自由となる。
・専用ソケットから取り外すのにはピンセットに似る安価な専用工具を用いると簡単。精密ドライバーなどで強引に外すことも可能だが足が曲がる危険がある。
・従来はプリント基板上の占有面積が比較的小さくて済んだが、近年ではより小さなパッケージと微細な外部接続ピンを持つ電子部品が一般化したため、むしろ占有面積が大きいといえる場合もある。